医療法人 天草病院(精神科・内科・皮膚科)
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天草病院 ごあいさつ
理事長よりごあいさつ

  昭和31年10月に100床で開設しました当院は、より多くの方に必要な医療を提供したいという思いと、地域の皆様の深いご理解とご協力をいただきながら少しずつ増床をして、昭和62年10月には、現在の病床数の437床を有する病院となることができました。また、入院生活の質の向上に対応するため平成6年から5年間は、新築・改築を繰り返して施設・設備の充実に取り組んで参りました。
天草病院 理事長の写真

  一方で、医療安全や院内感染及び行動制限最小化等にも、それぞれに対応した対策委員会を設置し全職員で安心・安全を追求し、皆様に信頼していただける取り組みも行ってきました。
  さらに今後は、施設の充実をはかりながら医療の質を高め、認知症の治療にも積極的に取り組み、高齢化社会に対応できる病院をめざしたいと考えておりますので、引き続き皆様方のご支援とご協力をお願いいたします。

天草病院

理事長 福光 弘明

天草病院 理念

”患者さんの人権に配慮し

   患者さんの期待と要望に全職員で取り組み

             地域の皆さんの生活と健康に貢献します”

方針
・信頼される適切な医療を提供し、より良い生活環境の形成をお手伝いします。
・ それぞれの治療目標に向けて専門職種のチームで取り組みます。
・職員一人一人が自己研鑽を積み、お互いを尊重し合い、意見を出し合い、
 誇りとやり甲斐がある、明るい元気な職場にします。
病院概要
名称

医療法人 天草病院

所在地
〒863−2171 熊本県天草市佐伊津町5789
連絡先
TEL:0969−23−6111
FAX:0969−24−3661
設立
昭和31年10月
理事長
福光 弘明
院長
藤本 佳澄
病床数
437床
診療科目
精神科・内科・皮膚科
職員数
264人
医療施設
精神療養病棟1 180床
老人性認知症疾患治療病棟 60床
沿革
昭和30年 7月 医療法人 弘世会設立
昭和32年 2月 医療法人 弘世会 金浜病院開院 定床100床
昭和33年 6月 医療法人 弘世会天草病院へ名称変更
昭和38年10月 定床180床
昭和47年 7月 定床337床
昭和51年 6月 定床407床
昭和62年 3月 定床437床
昭和63年 3月 精神科作業療法開始
        4月 精神科訪問看護開始
平成 6年10月 管理棟改築完成
平成 8年 2月 食堂棟完成
       11月 精神療養A病棟60床完成
平成 9年 2月 老人性痴呆疾患療養病棟A60床完成
        3月 作業療法棟完成
       12月 理学療法棟完成
平成10年 8月 精神療養A病棟60床完成
       12月 2病棟改築
平成11年10月 精神療養A病棟60床完成
平成14年 6月 精神病棟入院基本料3取得
       10月 医療安全管理体制の施設基準取得
       10月 褥瘡対策の施設基準取得
平成17年12月 老人性認知症疾患治療病棟2 60床へ変更
  現在に至る

令和3年度

次世代育成支援対策推進法に基づき、職員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り、働きやすい雇用環境の整備を行うため、次のような行動計画を策定する。
1.計画期間 令和3年4月1日〜令和8年3月31日までの5年間
2.内容
目標1:妊娠中や産休・育休復帰後の女性職員のための相談窓口を設置する。
対 策:令和3年4月より、妊娠中や産休・育休後の女性職員の相談窓口であることを明記した貼り紙を職場の見やすいところに貼るとともに、3名の担当者で対応する体制をとる。
目標2:職場行事への参加を促し、子供とふれあう機会を充実させる。
対 策:毎年5月・10月・12月の職場行事を対象として、子どもの職場参観の意味をもたせるために、レクレーション委員会による子供が参加しやすいプログラムを企画するとともに、職場全体に周知し多くの参加を促す。

目標3:職員の年次有給休暇(時間単位の年次有給休暇)の取得日数を年間6日以上とする。

対 策:各部署において、年次有給休暇の取得状況を把握し、計画的な取得に向け毎年6月・12月に取得計画を策定する。

令和4年度

男女ともに働きやすく活躍できる雇用環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する。
1.計画期間 令和4年4月1日〜令和8年3月31日までの4年間
2.内容
目標1:女性役職者の割合:50%以上を維持する
対 策:役職定年、退職にも対応できるよう、男女共次世代の役職候補者の育成を図り、生活と仕事を両立できる職場環境づくりや女性職員のキャリア形成支援に取り組む。
目標2:職業、家庭生活との両立に資する雇用環境の整備を行う
対 策::利用可能な両立支援制度(出産・育児・介護休暇等)の改正がある都度、会議等で労働者・管理職へ周知徹底し、短時間勤務等の柔軟な働き方を実現する。
女性活躍の現状に関する情報(令和4年3月)

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